セミナー

「築30年以上の家に住んでいるが、地震が来たとき大丈夫か心配」「耐震診断を受けた方が良いと聞いたが、費用はどのくらいかかるのか？」「耐震補強工事はどんな工事で、費用はいくらかかるのか？」

——1981年以前の旧耐震基準で建てられた住宅は、現行の耐震基準（新耐震基準）を満たしていない可能性があります。大地震が来たとき、命と財産を守るために、耐震リフォームは最も優先度の高い住まいの改修のひとつです。

このセミナーでは、耐震診断から耐震補強工事までの流れと費用をお伝えします。

旧耐震基準と新耐震基準の違い

1981年6月以前に建築確認を受けた建物は「旧耐震基準」で設計されています。旧耐震基準は「震度5程度の地震で倒壊しない」ことを目標としていましたが、現行の新耐震基準は「震度6強〜7の地震でも倒壊・崩壊しない」ことを求めています。
1995年の阪神・淡路大震災・2016年の熊本地震では、旧耐震基準の建物の多くが倒壊・大破し、その危険性が改めて確認されました。

耐震診断の種類と費用

一般診断（簡易診断）：図面と目視調査をもとに耐震性を簡易的に判定する診断です。費用は5〜10万円程度で、自治体の補助を受けることで無料〜数千円で受けられる場合があります。

精密診断：図面・現況調査・構造計算に基づいて詳細に耐震性を評価する診断です。費用は20〜50万円程度で、耐震補強工事の設計に必要な情報が得られます。多くの自治体では耐震診断に補助金が出ます。

耐震補強工事の内容と費用

耐力壁の追加・強化：既存の壁に構造用合板・鉄骨ブレースを取り付けることで耐震性を向上させます。費用の目安は1か所あたり10〜30万円です。

基礎の補強：無筋コンクリート基礎や布基礎の強化工事。費用は100〜300万円程度です。

接合部の金物補強：柱・梁・基礎の接合部に金物（ホールダウン金物など）を追加します。費用は1か所あたり数万円程度です。

耐震補強工事全体の費用の目安は100〜300万円程度です（建物の規模・状態・補強内容による）。多くの自治体で耐震補強工事に対して50〜150万円程度の補助金が出ます。

このセミナーで学べること

このセミナーでは、耐震診断から耐震補強工事までの流れと費用をお伝えします。

・旧耐震基準と新耐震基準の違いと対象となる建物の確認方法
・耐震診断（一般診断・精密診断）の内容と費用・補助金の活用
・耐震補強工事（耐力壁・基礎・接合部）の内容と費用相場
・国・自治体の耐震改修補助金の申請方法と活用事例
・耐震リフォームと断熱・バリアフリーリフォームを同時に行うメリット

耐震リフォームは家族の命を守る最優先の投資です。ぜひこのセミナーで、自宅の耐震性能を正しく把握し、安心して暮らせる住まいにするための第一歩を踏み出してください。